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/012012
SSDの効果は絶大で、オールドマシンのストレスがなくなった。
いい悪いは別にして、我家のオールドマシンは、まだまだ使えるという実感（そろそろ交換したいという誘惑も否定される）。
余談だが、SSDを入れた直後、ビデオカードのファンモーターが固まった。
ビデオカードを取り外して、内蔵コントローラーに代える。
重い画像を扱わない限り、動作速度に変化は無い（と、感じる。当然といえば当然？）。
私の使用状況では、ビデオカードは不用と思ったが、知人のアドバイスに従って、折角入れたカードである・・。
調べると、専用クーラーが市販されていた。
送料込みで、￥2,861、早速購入。
ビデオカードは、「NVIDIA Geforce４ Ti4800 128MB AGP」。
クーラーは、ZALMAN社の「VF700-ALCu」。
サイズ : 91(L) x 126.4(W) x 30(H)mm
ベアリング方式 : 2 Ball-Bearing
回転数 : 1,350 – 2,650rpm ± 10%
放熱材料 : 純銅 & 純アルミニウム
騒音度 : 18.5 – 28.5dBA ± 10%
熱伝導グリス、マルチコネクター（モーター電源の変換ケーブル）等 付属
速度は2段切替で、
5V ：1350rpm：18.5dB
12V：2650rpm：28.5dB
オリジナルより全然静か。
画像処理（静止画のみ、ゲームもしない）や、CADの処理は、当然ながら内蔵チップより速い。
追加事項：前回、起動（XP SP3）は、そこそこと書いたが、そうでもなく、かなり早くなっている。電源投入から、無線LANを始め、全てが立ち上がるまで、1分56秒だった。
愛車に、ちょっとしたアクセサリーを買ってきて取り付けて喜んだり（最近はないが）、ホームセンターで、ためつすがめつ時間をかけて部品を選び、家の不具合の修理をしたり・・。
今回も、オヤジの、ささやかな自己実現があったのですネ。
日本のマスコミはきちんと報道しないが、イランの核開発問題を巡り、ホルムズ海峡は急速に「一触即発」の状況に近づいている。
既にアメリカは、イラン周辺に空母2隻を配備。
また、1/28日、ワシントンポストが報じたところでは、米国防総省は、中東の突撃部隊用補給船の派遣を急いでいる。
突撃隊員の活動は、イランがホルムズ海峡の封鎖を警告しているペルシャ湾に焦点が合わされ、補給船は、米国の軍事力の著しい増強となるばかりか、突撃隊の極秘任務を補助することになると指摘している。
イランは、自国の経済収入の柱である石油輸出を止められる形で、「開戦」に追い詰められているようにも見え、アメリカは、並々ならぬ決意でイランを追い込み、戦争を開始しようとしているようにも見える。
なぜ、アメリカはイランと戦争を始めたいのか？
これについて、国際関係研究家の北野幸伯氏は、『RPE(ロシア政治経済ジャーナル)』で、以下の5つの理由でイランとの開戦を決意していると主張している。
■ドル体制防衛――石油のドル建て決済を中止したイランの現政権を倒し、傀儡政権を樹立させ、決済通貨をドルに戻したい。
■石油、ガス利権――原油確認埋蔵量世界4位、天然ガス埋蔵量世界2位という世界有数の資源大国の利権を確保したい。
■公共事業――アメリカは軍産複合体が経済を動かしているため、経済浮揚政策として開戦したい。
■イスラエル防衛――大統領再選に向け、イスラエルの宿敵イランを攻撃することで、国内ユダヤ人の支援を得たい。
■中国封じ込め――米中関係悪化に備え、中東産油国を脅し、中国に原油を売らせないようにするためイランに親米政権を作りたい。
今回のイラン制裁強化に対し、様々な見方・見解があるが、弱肉強食の国際政治の現実と、アメリカの国益からの視点として、北野氏の分析には説得力がある。
開戦によってホルムズ海峡が封鎖されれば、最もその影響を受けるのは日本だが、いつものように、民主野田政権は、エネルギー安全保障に対する対策や備えを行っているふしはなく、24日の野田首相の施政方針演説でも、今回のイラン危機に対し、「各国と連携して適切に対処します」と、あくまで能天気。
「国民の生命・安全・財産」の確保や、「エネルギー安全保障」は、眼中にない。
危機管理の鉄則は、「最悪の状態を想定して最善を尽くし、最悪の状況を抑止し、被害を最小限に抑えること」だというが、亡国政権に備えはない。
ただし、アメリカの軍事行動は、北朝鮮が先かかという問題もあるが、国際政治素人の私には判らない。
余談。
暫く前のニュース（昨年11/12日）だが、イランのミサイル施設で大規模な爆発があり、北朝鮮の技術者を含む多数が死亡した。
また、昨年12/28日深夜には、イスファハン北東部の核関連施設で爆発があった。
イスラエルの攻撃だというニュースもあるが、イランによる詳細な発表は無い。
画像では、ミサイル施設は、ほぼ完全に破壊されている。
表には出ない、何らかの意図があるように思える。
一部のサイトでは、今回の爆発は、マンメイド製UFOによるアタックだと述べている。
マンメイドとは、地球製ということ。
アメリカ製TR-3B Astraだという。
（日本では、このテーマはタブー。ここでは深入りはしない）
世界では、UFO関連のニュースはかなり流されているが、宇宙人関連と共に日本では鎖国状態。
ついでに言えば、クリントンの公約の一つは、アメリカ政府の持つ、UFO関連の情報の開示だった。任期後（？）、記者の公約違反の質問に答え、「アメリカ政府には、もう1つの政府があって、自分ではどうしようもできない」というような返答をしたことは、公式文書に残されている。
参考サイト：HUFF POST WORLD
平成三年。
日本の傷痍軍人会代表が、大東亜戦争の対戦国であったオランダを訪問した折、同国の傷痍軍人会代表とともに、首都アムステルダム市長主催の親善パーティに招待された。
その時のアムステルダム市長、エドゥアルト・ヴァン・ティン（Eduard van Thijn）氏の歓迎の挨拶である。
「あなた方日本は、先の大戦で私どもオランダに勝ったのに大敗しました。
今、日本は世界一、二位を争う経済大国となりました。
私たちオランダは、その間屈辱の連続でした。
すなわち、勝った筈なのに貧乏国になりました。
戦前はアジアに本国の36倍もの面積の植民地インドネシアがあり、石油等の資源産物で、本国は栄耀栄華を極めていました。
今のオランダは、日本の九州と同じ広さの本国だけになりました。
あなた方日本は、アジア各地で侵略戦争を起こして申し訳ない、諸民族に大変迷惑をかけたと自分を蔑み、ペコペコ謝罪していますが、これは間違いです。
あなた方こそ、自ら血を流して東亜民族を解放し、救い出す、人類最高の良いことをしたのです。
あなたの国の人々は過去の歴史の真実を目隠しされて、今次大戦目先のことのみ取り上げ、あるいは洗脳されて、悪いことをしたと、自分で悪者になっているが、ここで歴史を振り返って、真相を見つめる必要があるでしょう。
本当は私たち白人が悪いのです。
100年も200年も前から、争って武力で東亜民族を征服し、自分の領土として勢力下にしました。
植民地や属領にされて、永い間奴隷的に酷使されていた東亜民族を解放し、共に繁栄しようと、遠大にして崇高な理想を掲げて、大東亜共栄圏という旗印で立ち上がったのが、貴国日本だったはずでしょう。
本当に悪いのは、侵略して、権力を振るっていた西洋人のほうです。
日本は敗戦しましたが、その東亜の解放は実現しました。
すなわち日本軍は戦勝国のすべてを、東亜から追放して終わりました。
その結果、アジア諸民族は各々独立を達成しました。
日本の功績は偉大です。
血を流して戦ったあなた方こそ、最高の功労者です。
自分を蔑むのを止めて、堂々と胸を張って、その誇りを取り戻すべきです」
親善パーティの参加者全員が感動したのは、言うまでもない。
ヴァン・ティン氏はやがて、国民から推されてオランダ王国の内務大臣に選ばれた。
アジア諸国だけでなく、戦勝国の多くの人達も、大東亜戦争における日本の正当性を認めている。
現在、日本に謝罪と賠償を求めている国は、日本と戦っていない共産党チャイナと南北朝鮮だけだ。
世界から見ても、日本の「私たち日本が悪」という自虐史観は異常である。
すべての日本人が真の誇りを取り戻し、祖国を素直に愛せるようになることを願っている。
以上、YouTubeからの引用。
マレーシアにいた頃、私は、日本への批判に対し、多くの犠牲を払い、白人諸国の植民地主義を止めたのは日本だと述べた。
彼らは、そのことはよく理解していて、率直に感謝してくれた。
（生粋のマレー人の対日感情は良好だった。チャイニーズ系マレー人はそうではない）
当時、マレーシア首相のマハティールは、アメリカの戦略に批判的で、自主独立を強く標榜していた。
日本は、アメリカに盲従するだけでなく、主体性を持った政策を示すべきだというのが彼の主張であり、日本の指導者には、いつも苦言を呈していた。
私は、現地スタッフから、アメリカ追従、イスラエル擁護の日本の姿勢に対する批判（あるいは疑問）を受けるのである。
ハードディスク（HDD）に換え、SSD（Solid State Drive）を装着。
ここで言うまでもないが、SSDは、HDDのようにメカニカルな駆動部分がないので、高速、静粛である。
ただし、耐久性に問題があると言われてきた。
最近では、耐久性についての問題も相当改善されてきたとのことなので、思い切ってSSDに交換した。
安価で、高速なSSDも随分出てきている。
最近の製品の中では、高速とは言えないかもしれないが、信頼性への評価が高いインテルの製品を選んだ。
Intel SSD 320 Series(Postville-Refresh) 2.5inch MLC 9.5mm 120GB ResellerBOX SSDSA2CW120G3K5
パッケージには、デスクトップ3.5インチポート用アタッチメント、電源コネクタ、SATAケーブル、データ移行用ツール等、ドライブ交換に必要なものが、全て揃っているという点も魅力だった（ただし、ディスクトップの場合）。
HDDの丸ごとコピー（クローン作製）には、ダウンロードして利用できるインテル製のソフトではなく、「EasaUS Todo Backup」（フリーバージョン）を使った。
XPの起動までは、極端に高速というわけではなかった（評価で想定済み）。
しかし、起動の遅いソフトの立上がり、データの読出しは実に素早く、ストレス激減。HDDには戻れないのが実感。
ブリヂストンの新型タイヤ。
転がり抵抗を10％減らしつつ、直進安定性を高めるというもの。
どうやって直進安定性を高めたのか。
タイヤは回転すると遠心力が働き、わずかな量だが膨らむ。
その時、外側サイドウォールの曲率（R）を、内側よりも小さくしておく。前から見ると内側は直線に近く、外側はそれよりたわんだ形になる。
遠心力により、曲率の大きい（直線に近い）内側よりも、外側の方が大きく膨らむ。
その結果、タイヤは台形に変形し、内側を向く。
両輪が内側を向くということは、トーイン状態になるということである。
トーイン状態は、内側の張力を発生させ、車両の直進安定性を高める。
なるほど、アイデアだなと思った。
ブリヂストンのテストコースにおける「うねり路」でのテストでは、ヨーレートや、ステアリング舵角の変動量を従来品（EP100）と比べ、大きく減らしている。
ヨーレート（deg/s）が、凡そ、1.6から1.0（±）へ。舵角（deg）は、2～3度少なくなっている。
タイヤサイズ：215/60R16 95H
空気圧：250kPs
速度：100km/h
テスト車両：マークX DBA-GRX130 2500cc
[参考サイト]
Tech-On
毎度、シーシェパードが五月蝿（うるさ）い。
シーシェパードを始めとする環境保護、反捕鯨の理由は何か？。
外交戦略からいって、真意は、環境保護などではないだろう。
以下、関連サイトから抜粋・アレンジして掲載。
反捕鯨団体のシーシェパードから執拗なまでの攻撃を受け、何故かオーストリア政府からも目の敵にされる日本、この理由は・・。
世界で、一番金持ちの女性は、オーストラリアのメディア王、マードックの中国人妻ウェンディ・デン（2009年米フォーブス誌）。
ウェンディは1969年、中国江蘇省生まれ。
米エール大でMBAを取得し、同じように米国留学したシナの若手官僚や企業人とパイプを構築。 中共幹部との人脈を築いたと言われる。
1999年に38歳年上の大富豪、ルパート・マードック（当時68歳）と結婚。
シナの工作機関がマードック周辺に送り込んだ可能性が濃厚で、中国共産党でも太子党人脈に属する女性。
その後、マードックは、団派（共産党青年団）人脈を通じても中共に深入りし、中共軍と深く関係し、中共国営テレビ（CCTV）幹部をロンドンに招待し、江沢民とも会う仲となっていく。
マードックは、米複合メディア企業「ニューズ・コーポレーション」の総帥で、同社は映画の20世紀フォックス、ニューヨーク・ポスト紙、FOXテレビなどを傘下に抱えるコングロマリット（Conglomerate：買収や合併などにより事業多角化を行い、事業間に直接的な関係のない事業を複数抱えた複合企業のこと）。
そして、アメリカの保守誌ウォール・ストリート・ジャーナルをも手に入れている。
また、マードックは、シーシェパードに金銭的支援を行っており、恐らく背後には中国共産党の影が見え隠れしている。
さらに、日本にとっての本当の脅威は、高齢のマードックが死亡し、この中国人妻が、彼のメディア事業を引き継いだときだろう。
「ニューズ・コーポレーション」は、20世紀フォックス、 ニューヨーク・ポスト、FOXテレビ、ウォール・ストリート・ジャーナル、衛星放送のBスカイBやスターTVなどを傘下に持つ。
これらのメディアを通じ、全世界的な反日プロパガンダ（特定の思想により、個人や集団に影響を与え、その行動を意図した方向へ仕向けようとする宣伝活動）を垂れ流す事も考えられるのである。
グリーンピースやシーシェパード。
これらは、そもそも環境団体とは名ばかりで、実態はテロ集団。
資金援助を受けた傀儡（かいらい）が実体（だと思う）。
そして、反捕鯨の本当の理由は以下のものだという。
（ネットでのニュースソースは、ほとんどが、副島 隆彦 (著)「エコロジーという洗脳」から）
なぜアメリカは捕鯨禁止を言い出したのか。それは、ただ単に自然環境保護や絶滅種の救出という美名の課題だけによるものではない。
どういうことかというと、鯨から採れる油、特にマッコウクジラの脳漿油が重要だった。
油ならば石油があるではないか、と思われるかもしれないが、実は石油が代用品になったのは最近のこと。
鯨から採れる油の一部は、零下60度になっても凍らない不凍液なのだ。
ほかにも優れた特性があるため、鯨の油は戦車用、ミサイル用などとして非常に重要だった。
そのため、主に米ソは、いずれ来る可能性のある極地戦のため、特に米国は大量のマッコウクジラの脳症を貯蔵している（していた？）らしい。
そのため、米国は1972年に捕鯨反対を唱えるまで、鯨を捕りまくった。
この油を石油で代用できないのかというと、その開発のためには兆円単位の開発費がかかるため、鯨で済むなら済ませようということだったらしい。
それでは、1972年に米国が態度を変える出来事が有ったのだろうか。
実は前年の1971年、米国の大手製油会社サンオイル社が、ペンシルバニア原油から、とうとうマッコウクジラの脳症油に匹敵する不凍油を開発したのである。
膨大な開発費がかかったため、その価格はマッコウクジラの脳症油のおよそ3倍にもなった。
当然同社としては、自社の油を売るため、捕鯨反対運動を支持した。
また、米国も、既に確保してある鯨油と、新開発の油を独占という、安全保障に関わる重大問題として、キッシンジャー博士が早くから捕鯨禁止の外交活動を始めた。
その為、グリーンピースなどの環境保護団体を利用しているのだ。
［参考資料：2000/09/13 日本経済新聞 朝刊 P.2 抜粋］
一方、これまでミンククジラを対象に調査捕鯨を続けてきた日本。政府が対象拡大に動いたのは、自民党農水族などの突き上げが背景にあった。
実は衆院選前、米側から外務省には非公式に「米国の法律で保護対象になっているマッコウクジラとニタリクジラだけには手を出すな」というサインが送られてきた。
しかし、農水族をバックにする水産庁は「外務省は過去の亡霊（米国の圧力）におびえている」と批判、結局はこの二種も対象に加える拡大路線を突っ走った。
［参考サイト］
Renaissancejapan
ニートな２ちゃんねらー日記
ニュースを読まねば
真実は何？