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  1. 2012/01/08  シーシェパード 反捕鯨 (0)

毎度、シーシェパードが五月蝿(うるさ)い。
シーシェパードを始めとする環境保護、反捕鯨の理由は何か?。
外交戦略からいって、真意は、環境保護などではないだろう。

以下、関連サイトから抜粋・アレンジして掲載。

反捕鯨団体のシーシェパードから執拗なまでの攻撃を受け、何故かオーストリア政府からも目の敵にされる日本、この理由は・・。

世界で、一番金持ちの女性は、オーストラリアのメディア王、マードックの中国人妻ウェンディ・デン(2009年米フォーブス誌)。

ウェンディは1969年、中国江蘇省生まれ。
米エール大でMBAを取得し、同じように米国留学したシナの若手官僚や企業人とパイプを構築。 中共幹部との人脈を築いたと言われる。

1999年に38歳年上の大富豪、ルパート・マードック(当時68歳)と結婚。
シナの工作機関がマードック周辺に送り込んだ可能性が濃厚で、中国共産党でも太子党人脈に属する女性。

その後、マードックは、団派(共産党青年団)人脈を通じても中共に深入りし、中共軍と深く関係し、中共国営テレビ(CCTV)幹部をロンドンに招待し、江沢民とも会う仲となっていく。

マードックは、米複合メディア企業「ニューズ・コーポレーション」の総帥で、同社は映画の20世紀フォックス、ニューヨーク・ポスト紙、FOXテレビなどを傘下に抱えるコングロマリット(Conglomerate:買収や合併などにより事業多角化を行い、事業間に直接的な関係のない事業を複数抱えた複合企業のこと)。
そして、アメリカの保守誌ウォール・ストリート・ジャーナルをも手に入れている。

また、マードックは、シーシェパードに金銭的支援を行っており、恐らく背後には中国共産党の影が見え隠れしている。

さらに、日本にとっての本当の脅威は、高齢のマードックが死亡し、この中国人妻が、彼のメディア事業を引き継いだときだろう。

「ニューズ・コーポレーション」は、20世紀フォックス、 ニューヨーク・ポスト、FOXテレビ、ウォール・ストリート・ジャーナル、衛星放送のBスカイBやスターTVなどを傘下に持つ。
これらのメディアを通じ、全世界的な反日プロパガンダ(特定の思想により、個人や集団に影響を与え、その行動を意図した方向へ仕向けようとする宣伝活動)を垂れ流す事も考えられるのである。

グリーンピースやシーシェパード。
これらは、そもそも環境団体とは名ばかりで、実態はテロ集団。
資金援助を受けた傀儡(かいらい)が実体(だと思う)。

そして、反捕鯨の本当の理由は以下のものだという。
(ネットでのニュースソースは、ほとんどが、副島 隆彦 (著)「エコロジーという洗脳」から)

なぜアメリカは捕鯨禁止を言い出したのか。それは、ただ単に自然環境保護や絶滅種の救出という美名の課題だけによるものではない。

どういうことかというと、鯨から採れる油、特にマッコウクジラの脳漿油が重要だった。
油ならば石油があるではないか、と思われるかもしれないが、実は石油が代用品になったのは最近のこと。

鯨から採れる油の一部は、零下60度になっても凍らない不凍液なのだ。
ほかにも優れた特性があるため、鯨の油は戦車用、ミサイル用などとして非常に重要だった。

そのため、主に米ソは、いずれ来る可能性のある極地戦のため、特に米国は大量のマッコウクジラの脳症を貯蔵している(していた?)らしい。
そのため、米国は1972年に捕鯨反対を唱えるまで、鯨を捕りまくった。

この油を石油で代用できないのかというと、その開発のためには兆円単位の開発費がかかるため、鯨で済むなら済ませようということだったらしい。

それでは、1972年に米国が態度を変える出来事が有ったのだろうか。

実は前年の1971年、米国の大手製油会社サンオイル社が、ペンシルバニア原油から、とうとうマッコウクジラの脳症油に匹敵する不凍油を開発したのである。
膨大な開発費がかかったため、その価格はマッコウクジラの脳症油のおよそ3倍にもなった。
当然同社としては、自社の油を売るため、捕鯨反対運動を支持した。

また、米国も、既に確保してある鯨油と、新開発の油を独占という、安全保障に関わる重大問題として、キッシンジャー博士が早くから捕鯨禁止の外交活動を始めた。
その為、グリーンピースなどの環境保護団体を利用しているのだ。

[参考資料:2000/09/13 日本経済新聞 朝刊 P.2 抜粋]
一方、これまでミンククジラを対象に調査捕鯨を続けてきた日本。政府が対象拡大に動いたのは、自民党農水族などの突き上げが背景にあった。
実は衆院選前、米側から外務省には非公式に「米国の法律で保護対象になっているマッコウクジラとニタリクジラだけには手を出すな」というサインが送られてきた。
しかし、農水族をバックにする水産庁は「外務省は過去の亡霊(米国の圧力)におびえている」と批判、結局はこの二種も対象に加える拡大路線を突っ走った。

[参考サイト]
Renaissancejapan
ニートな2ちゃんねらー日記
ニュースを読まねば
真実は何?

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